株式会社トランスメディアGP（所在地：福岡県福岡市 代表取締役 宇佐美佳孝）は、モバイルユーザーの動向調査として18歳未満の男女を対象に、マーケットリサーチinモバイルにて、1221人の携帯ユーザーに「フィルタリングに関する意識調査」を実施しました。

当社ではこのようなモバイルユーザーに対する意識調査、動向調査を定期的におこなっており、新しいWEBメディアの開発や広告メニューの開発に活用しております。

調査目的と概要

• 目的：18歳未満のフィルタリング関する意識調査
• 調査期間：2008/3/7～3/9
• 調査方法：インターネット調査（モバイル）
• モニター条件 ：普段携帯サイトを利用している18歳未満の男女
• 有効回答数：1221名
• 調査会社：株式会社トランスメディアGP
• 調査システム：マーケットリサーチinモバイル（http://research-mobile.com/）

調査結果のサマリー

1. フィルタリングの認知度「認知している」は約6割。「知らない」は約2割であった。
2. フィルタリング対象の一般サイトの利用度フィルタリングの対象になるであろうサイトを利用していると認識している人は、約75％であった。
3. フィルタリングの解除意向「フィルタリング解除のため親に解除同意を求める」と答えた人が５割を超えた。
4. フィルタリング解除のため親に同意が得られない場合どうするか。「あきらめる」は3割、7割は「親に隠れてサインする」「携帯会社に抗議する」などの意向が見られた。
5. フィルタリングの必要性フィルタリングが必要だと考えているのは、男性10％、女性13％、全体の約１割。必要ないと考えているのは、男性67％、女性52％、全体の約6割という結果であった。

◆調査結果より

18歳未満の携帯サイトユーザーにおいて、フィルタリングによるサイト規制は、約6割が不必要と考えており、わずか約１割の賛同しか得られていない結果になっております。実際の利用者であるユーザー意向は反映されてないようです。

また親の同意が得られず、フィルタリングが解除できない場合にはどうするかという質問に対して、「あきらめる」がわずか3割程度で、それ以外の7割の人は「何らかの手段を探す（52％）」、「携帯キャリアに抗議する（15％）」、「親に隠れてサインする（14％）」等、強いフィルタリング規制への反抗意識が見られる結果となりました。

※詳細は添付の調査集計結果をご覧ください。

※また調査集計結果は、ニュースリリースの範囲において利用可能です。

紹介されたメディア

日経産業新聞（NIKKEI NET ITPLUS）

• 携帯サイトのフィルタリング、子供の６割「必要ない」民間調査

INTERNET WATCH

• 18未満の半数以上「フィルタリング解除のために親に同意求める」

J-CASTニュース

• フィルタリング不必要60％ 18歳未満に調査 トランスメディアGP

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ラベル: research